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投資で差がつく利息の選び方!複利の効果や単利との差を解説!

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目次

お金を増やすには、どうすればいいの?多くの方は日頃からこの悩みを抱えていますが、読者の皆様は如何でしょうか?
お金に纏わる疑問点は数多くありますが、基礎中の基礎だけれども最後は頼りになる複利の効果を教えます。

利息には単利と複利の2種の計算方法がある

大学

利息の計算方法には2通りの計算方法があります。単利法と複利法と呼ばれている計算方法です。ショートショートの事例は複利の効果を表したもので複利法を使いこなすことにより富豪への道が開けます。

単利における利息の計算

 元本(元の投資額)に対する利息を元本に組み入れずに計算する方法です。年利5%と8%で30年に亘る元本(100万円)、利息と合計額(元本+利息)を表にしました。この表1の計算例にあるように、所定の利率(5%・8%)で利息が計算され、毎年同額の利息が発生します。利息は元本に組込まれないで計算されます。

表1 単利における元本、利息及び合計額の推移
|年|元本|利息|累積合計|利息|累積合計|
|:-:|:-:|:-:|:-:|:-:|:-:|
|||5%||8%|
| 1年目|1,000,000|50,000|1,050,000|80,000|1,080,000|
| 2年目|1,000,000|50,000|1,100,000|80,000|1,160,000|
| 3年目|1,000,000|50,000|1,150,000|80,000|1,240,000|
| 4年目|1,000,000|50,000|1,200,000|80,000|1,320,000|
| 5年目|1,000,000|50,000|1,250,000|80,000|1,400,000|
|10年目|1,000,000|50,000|1,500,000|80,000|1,800,000|
|15年目|1,000,000|50,000|1,750,000|80,000|2,200,000|
|20年目|1,000,000|50,000|2,000,000|80,000|2,600,000|
|25年目|1,000,000|50,000|2,250,000|80,000|3,000,000|
|30年目|1,000,000|50,000|2,500,000|80,000|3,400,000|

複利における利息の計算

元本(元の投資額)に対する利息を元本に加えてその合計額を次年の元本とする計算する方法です。

年利5%と8%で30年に亘る元本(100万円)の変化と年間利息(当年元本-前年元本)を表にしました。

この表の計算例にあるように、所定の利率(5%・8%)で利息が計算され、元本にその利息が組込まれて次年にその額が元本として計算されます。

表2中で利息とあるのは、1年間の利息を計算した額です。

表2 複利における元本及び利息の推移
|年|元本|利息|元本|利息|
|:-:|:-:|:-:|:-:|:-:|:-:|
||元本+利息の合計|5%|元本+利息の合計|8%|
| 1年目|1,000,000|50,000|1,080,000|80,000|
| 2年目|1,102,500|52,500|1,166,400|86,400|
| 3年目|1,157,625|55,125|1,259,712|93,312|
| 4年目|1,215,506|57,881|1,360,489|100,777|
| 5年目|1,276,282|60,775|1,469,328|100,839|
|10年目|1,628,895|77,566|2,158,925|159,920|
|15年目|2,078,928|98,997|3,172,169|234,975|
|20年目|2,653,298|126,348|4,660,957|345,256|
|25年目|3,386,355|161,255|6,848,475|507,294|
|30年目|4,321,942|205,807|10,062,657|745,382

<下に続く>

利息が利息を生む複利効果

複利効果という利息が利息を生むという効果は、表1と表2の累積合計(単利)と元本(複利)の同一経過年を比較してみると歴然としています。

1,000,000円を年利8%の単利で計算した利子は、80,000円/年です。20年間の利息の合計は、1,600,000円で元利合計は、2,600,000円となります。

これに対して複利で20年間運用すると、元利合計で4,660,957円となり複利の有利さが際立ちます。

単利及び複利のn年後の元利合計は、以下の式で得られます。

単利の元利合計=元本×(1+n×利率)
複利の元利合計=元本×(1+利率)×n
※n:年数
       
単利、複利の計算例で分かるように1年目の利息は同じで、2年目以降に複利の効果が現れます。
複利効果は、利子が利子を生むことにより得られますので、利率が高いほど、期間が長いほど複利の効果は大きくなります。

<下に続く>

税金も優しい複利の効果

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預貯金に関する話ですが、単利の利息に対する税金は、利息が支払われた時点で20%の源泉分離課税(復興特別所得税を除く)となりますが、複利では解約又は満期となった時点で課税されます。

これは、運用期間全体に亘り課税が繰延べられている状態となります。

単利では、受取る時には税金を差引かれていますが、複利では税金になるべき利息の金額も利息を生み出していることとなります。

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お金を効率的に増やすのであれば複利での運用にチャレンジ

 
お金などの金融資産を増やすには、複利効果を享受できる投資方法を採用することです。

預貯金、国債・社債、株、投資信託など種々の金融商品がありますが、どうすればいいのでしょうか?

複利効果が得られる運用方法はあるのかな?

預貯金類で複利を謳い文句としている金融商品(注1)がありますが、現在の利率では利息を生まないのと同様です。

国債や社債は、一定期間ごとに利息が支払われますので、単利となります。また、利率は預貯金と同様に低空飛行です。

預貯金や国債などの安全性は高いのですが、利息も見込めませんので複利効果で資産を大きく育てられる環境にありません。

複利で運用するにはどうすればいいの?

複利効果が得られる運用方法があります。これは、投資で得られた収益を再投資することです。

複利効果を享受するには、ある程度の利率が必要となりますが、ある程度の運用益を期待できる投資法として上場株式への投資や投資信託があります。

中でも少額からの投資が可能な株式投資信託が有望な運用法です。

投資信託の収益の分配方法として、毎月収益分配型と分配金再投資型に分かれますが、複利効果を得るには分配金再投資型が適しています。

また、追加型投資信託という商品がありますので収益分配型の投信でも分配された運用益を追加で同一の投資信託を購入することもできます。

ただ、手数料や手間などを考慮すると分配金再投資型の投信を選択することをお勧めします。

複利の運用には前提条件がある

 
株式投資信託は定期預貯金とは異なり利率が確定していません。

定期預貯金であれば利率が決まっているので複利効果は計算できます。また、その計算結果に基づいて元本と利息が支払われます。
 
ところが、株式投資信託は、その時々の相場で投資先の株式の価格が上下しますので対象としている株式の相場が下げであれば、価格は基準日(購入した日)より下がります。

この状態であれば利回りとしてはマイナスになります。
 
株式投資信託で複利効果を得るためには長期的に相場とし右肩上がりであることが前提です。

<下に続く>

複利効果を享受するには投資信託の仕組みを知ること

お金

右肩上がりの相場という前提で、株式投資信託の分配金を継続的に再投資することにより複利効果を享受でることを述べましたが、運用のビーグルとして複利効果を出すには株式投資信託の仕組みを理解することが必要です。

投信は少額から手軽に株式投資に参加できる便利な仕組み

 
投信の内容を微に入り細に入り理解する必要はありません。ですが、この仕組みを利用してマネービルドに勤しむなら投資信託の仕組みをザックリと把握しましょう。

株や国債などの公社債に投資するには、まとまった資金が必要です。

資金のハードルが高い状態では市場の規模が大きくなりませんので、少額から参加できる仕組みとなっています。

具体的には、投資信託を作ろうとするひと(団体・組織)が投資の対象とする株や公社債を束にして、小口(10,000円)で多数の方に販売します。

その束にした株や公社債からの配当、利子、譲渡益から管理費や事務手数料、自分の取り分(運用者達の取り分)を除いた収益を投信の購入者に分配する仕組みです。

また、投資信託をあつかうプレイヤーとして、運用を指図する方(○×インベステメント、□△アセットマネジメント)、信託財産を管理する方(△○信託銀行)、投資信託を販売する方(○□証券、〇△銀行)の3社が登場します。

尚、投資信託は、元本保証の金融商品ではありませんので、元本がそのまま戻るとは限りませんし、利率も解約まで確定していません。

投資する際には、預貯金との違いを理解してチャレンジして下さい。

投資信託には色々な種類がある

株や公社債などを束にした財産(ファンドといいます)は、それぞれの視点から以下のように分類(注2)されます。

契約型投資信託と会社型投資信託

投資信託の財産を信託銀行などと信託契約を締結することで分別管理や公正かつと透明性のある管理を実現します。

また、会社型投資信託は、J-REITのような不動産投資信託において、会社を設立し、その株式で収益を分配する仕組みです。

公社債投資信託と株式投資信託

公社債投資信託は、投資の対象物に株式を含めない投資信託です。

株式投資信託は、投資の対象物として株式を含めることができる投資信託ですが、株式を組み入れないことも可能です。

追加購入型(オープン)と単位型(ユニット)

追加型は、投資信託が設定されてからも継続して購入できる投資信託ですが、単位型は、購入できるのが設定時のみの投資信託です。

パッシブ運用とアクティブ運用

投資信託において設定時に運用方針を決めます。例えば東証株価指数(東証TOPIX)との連動を目指す運用をパッシブ運用、それ以上の運用実績を目指すものをアクティブ運用といいます。

アクティブ運用は手数料などが高価です。これは、各種の調査に費用が割高になるためです。

収益分配型と分配金再投資型

信託財産の運用で収益があがれば、収益を分配します。これを分配金といいます。この分配金を月ごとに受益者に分配する投資信託があり、(毎月)収益分配型といいます。

これに対して分配金を受益者に分配せずに同じ投資信託に再投資するのが分配金再投資型です。このタイプであれば複利の効果を得ることができます。

因みに投資信託という言葉の中に“信託”というちょっと難しい言葉があります。信託とは、読んで字の如く自分の財産を信じられるひとに託すということです。信じて託したからには、運用は一任となります。

<下に続く>

分配金を上手に利用して複利効果

 
公社債や株式での利息や配当をインカムゲイン、これらの売却益をキャピタルゲインといいます。

投資信託は公社債や株式で運用しますのでインカムゲインは定期的に、キャピタルゲインは組み換えごとにファンドに組み入れらます。

この部分が分配金の原資となります。実際の収益の分配は、投資信託設定時の分配の方針に従って収益受益権を持つ方に分配されます。
 
ただ、複利の効果を得るためには、この分配金を再投資することが必要です。

<下に続く>

投資で差がつく利息の選び方!複利の効果や単利との差を解説!のまとめ

 
資産を効率的に増やすためには複利の力を借りることが肝要です。ただ、この複利の効果を享受するには、長期的な運用スタイルと再投資を心がけることが必須です。

また、利率が高いほど複利の効果が発揮されますので、現状のような低金利では、利息は無きが等しい金額ですので多少のリスクを引受けざるを得ません。

小口で再投資が可能という特徴がありますので投資信託が選択肢となります。
 
ただ、投資信託は、元本保証ではありませんし、利率も確定しておらずマイナスのリスクがありますのでこの点を充分認識してご利用下さい。

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「お金のコトをもっと身近に」というミッションで、みんなのお金ドットコム(みんかね)を運営しています。 投資・節税・保険・ローン・クレカ・節約などのテーマの情報を各領域の専門家や編集部を通して記事配信していきます。
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