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perとは何かわかりやすく簡単に解説します!

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目次

perとは?「per」でなにが分かるの?

株式投資の世界では、per とは「Price Earnings Ratio(株価収益率)」の略称。

perは、当期の一株当たりの純利益に対しどれくらいの株価が付いているかを表した指標です。

「一株当たりの純利益」とは、人件費などの必要経費が差し引かれた経常利益から更に税金を差し引いた「純利益」を、「発行済み株式数」で割ったもの。

純利益とは、すべてその株を購入した株主のものなので、純利益がいくらか、純利益が株価にどう反映されているか、を計るためのperは株主の利益に直結する数字なのです。

証券会社ホームページの銘柄項目などで、perは株ごとに「〇〇倍」と表示され、リアルタイムで変動していきます。

「過去のper」と「将来予測されるper」を比較する、または「対象の株のper」と「同業種の平均per倍率」を比較することで対象の株の将来性を確認することが可能。

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perの出し方

一株当たりの純利益が300円で株価が6,000円の場合は、「6000÷300=20」となり、perは「20倍」。

この20倍という数字はこれから上がるのか、同業種の平均per倍率と比べて高いのか低いのか、が投資の判断材料の一つになります。

PERの活用方法とは

「投資した株でどれだけの収益が得られるか」という指標のper とは、「何年で投資した金額を回収可能かの予測値」という意味でもあります。

時価総額である株価が株主の取り分である純利益の何倍あるかを表すperは、「純利益は何年間で時価総額と同じ額となる」ということです。

20倍のperの株は、「現在の株価のままであれば20年後には投資した額と同じ額を回収できる」ということになります。

5倍のperであれば5年、10倍のPERであれば10年です。

perが低ければ回収の期間も短くなるため、投資先としては優良だと判断されることも。

当然、株価が何年も同じ水準である保障はないため、利益が確定されたものではありません。

perも常に変動し、純利益など業績内容から新しい数字が更新されていきます。

何年間で投資額を回収できるか、ということよりも、どれだけ効率的に利益を得られるかという点がポイントです。

市場全体だけではなく、業界単位で平均perが大きく違うため、業界の状態がバブルであるか先行きが不安であるか、といった状況を判断することも可能。

市場や業界、個別銘柄のリスクや将来性などをチェックできる指標の一つがperなのです。

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良いPERの目安とは

perは、「この株で一体どれくらいの収益が見込めるか」ということを計るための指標です。

割高な株価か割安な株価を比較できるバリエーション指標の一種で、指標の高低から投資判断を行います。

perが高ければ割高、低ければ割安と判断し、「perでは割安なのに将来性のある株だ」と考えれば買い、その、株価の上昇でperが割高になったところで売れば利益が出ます。

割安で価値のある買い物をしたい、というのはどんな買い物でも同じですが、株はperでその割安度合いをチェックすることが可能。

「サービス業」や「電気・ガス業」「建設業」など、業界によって平均のper倍率は違います。

例えば、「医薬品」の市場へ買い物へ訪れますが、株の種類が多くてどの株を購入するか迷ってしまいます。そんな際は、医薬品市場の中のどの株が割安でオトクなものかを判断する際に、perを一つの指標として活用します。医薬品市場の平均perと比較することで、その株が割安か割高かを判断できるのです。

その業界の中で有望な銘柄をチェックするためにも、perは重要。

市場では、景気動向から業界全体が活況になることも冷え込むこともあるため、業界単位でperを比較してみましょう。

単に低PERが良く、高PERがダメという訳ではない

数値が低い時に買って高い時に売る、業界内の平均と比べて数値が低ければ有望だと判断する、という活用方法もあるper。

しかし、「低ければ割安な株」という判断もできますが、perが低ければそれだけでいいという訳ではありません。

「不動産売却」など一時的な収益があれば短期的にperは低下しますし、業績が悪化していればperの低下は一時的なものではなく下がり続けてしまい利益は見込めません。

多くの投資家が有望な企業であると判断すればperは低くなりますが、長期的に見れば安定して業績を上げ続けるためperが低くても利益は見込めることになります。

期待値を含んだperの指標をどう判断するかが重要。

perが100倍から数百倍になることもありますが、これはバブル状態の可能性があります。

100倍というper とは、「100年間の利益を見込んだ数値」という意味ですが、当然短期的な数字であり100年間もの長期的展望があっての数字ではありません。

また、市場の冷え込みから業界の平均per値がマイナスになるケースも珍しくありません。
マイナスのper値では参考にはなりにくいとされています。

極端に高い場合でも極端に低い場合でも、平均や常識とかけ離れたperには注意が必要です。

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低PERの企業の一例

市場には、10倍以下の低perの銘柄が多く存在します。

2017年9月現在、低perとして知られる銘柄は東京電力ホールディングス<9501>。

2011年3月の福島原発事故までは東京電力株は高配当の優良銘柄として知られていましたが、事故以降の株価は9割下落という大暴落。

現在ではperが2倍や3倍代と低perの代表的銘柄となりました。

低per10倍以下の銘柄

(化学・化成品)ハリマ化成グループ<4410>・per 9.5倍

(水産・農林業)日水産業(株)<1332> ・per 9.5倍

(不動産業)フジ住宅<8860> ・per 7.1倍

(建設業)北陸電気工事(株)<1930> ・per 6.9倍

(建設業)新日本建設(株)<1879>・per 5.9倍

・・・2017年9月22日時点のper 

いくら割安感のある低per10倍以下の銘柄であったとしても、「経常利益率の低い銘柄」と「自己資本比率の低い銘柄」は敬遠される傾向にあります。

経常利益率が低い場合は営業外費用の増加などで景気の悪化で簡単に赤字転落してしまう、自己資本比率が低い場合は倒産の危険性が高くなる、というリスクがあります。

低水位順のperにはお買い得感もある注目の狙い目銘柄がありますが、反対にリスクの高い不安定な銘柄も多く存在しています。

perとは何かわかりやすく簡単に解説します!のまとめ

東証の一部上場企業の平均perは13~18倍ていど。

発表されているperには単純な株価の推移変動だけではなく、業績や投資家たちが見込む将来性も加味された数字です。

だからこそ、不確実な数字であり変動が起こる数字。

30倍という比較的高perの銘柄であっても、投資家たちが将来性があると見込めば更に上昇し利益が出るケースも珍しくありません。

perの指標だけではなく、perを参考にした上で企業の将来性を見極めましょう。

不良債権減却を銀行が行うことで巨額赤字を計上した場合などは、利益総額自体が大幅に少なくなりperの指標は異常な数値となり参考にはなりません。

対象の企業の将来性だけではなく、市場全体の将来性や健全性もチェックする必要があります。

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