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2018/04/17

三井グループとは?どんな組織?三井グループの歴史や特徴!

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目次

あなたは、「三井」と聞いて、どのような企業を思い浮かべるでしょうか。三井と言えば、「三井住友銀行」や「三井物産」を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。ですが、三井グループには、他にも様々な企業が属しており、中には、社名に「三井」の冠がついていなくても、ルーツを辿っていくと戦前の三井財閥がルーツとなっている意外な企業も多数存在します。そこで今回は、三井グループの歴史、主要会社や特徴、年収や採用難易度について解説していきます。

三井グループとは?

三井グループとは、日本の企業グループの1つであり、戦前の「三井財閥」の流れを汲む企業の連合体のことを指し、二木会とも呼ばれます。三井高利が、江戸で「三井越後屋呉服店」を開業したのが三井グループの始まりとされており、三井高利は、「質流れ」や「薄利多売」など、当時では画期的な商法を多く取り入れ、江戸の客の心を掴み、家業を発展させ、その後は両替店も開きました。この両替店が、現在の「三井住友銀行」となるのですから驚きです。

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三井グループの歴史

企業

戦前の三井財閥は、三菱財閥や住友財閥、安田財閥などの他の財閥を押しのけ、日本最大の財閥として、財界に君臨するほどの多大な影響力を持っていました。第二次世界大戦後、GHQの指示により、三井財閥は解体されましたが、三井銀行、三井物産、三井不動産を中心に、「三井グループ」を形成し、再出発しました。

三井グループは、三菱グループや住友グループに比べて再結集が遅れてしまったことや、グループに資金を提供するべき三井銀行が、帝国銀行の分裂によって、規模が縮小してしまったこと、高度経済成長期の重化学工業化に乗り遅れたことなどが原因で、戦前の三井財閥と比べて、相対的な地位を落としてしまいましたが、三井物産の大合同をきっかけとして、三井グループ内の社長会「二木会」ができるなどし、三井グループはかつての繋がりを取り戻していきました。

また、三井グループは、「人の三井」と呼ばれていることで有名ですが、これは、三井財閥の基礎を築き上げた、三井高利が残した「宗竺遺書」が由来となっており、「宗竺遺書」には、「一族は心を一つにして、上に立つ者は下の者のめんどうをよくみること。下の者は上に立つ者を敬うこと。兄弟は仲良くして、家法・礼儀を乱さず、これを守ること。これによって家は栄える。人にはそれぞれ心がある。絶えず相手の立場に立ち、相手のことをよく知ること」というように、人を大切にする精神が記されています。

このように、一族だけに限らず、優秀な人材の育成に力を入れ、やがて、三井が設立した企業だけではなく、トヨタ自動車や東芝といった優良企業への支援を通じて、企業の発展を支え、戦後も、これらの企業を含めて再結集し、三井グループとして発展することができ、人を大切にする精神を大切にしてこそ、人を育て、優秀な人材を多数輩出することができるのです。

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三井グループの主要会社と特徴

仕事

① 三井住友銀行

三井グループの主要会社としては、「株式会社三井住友銀行」が挙げられます。三井住友銀行は、本社を東京都千代田区に構える都市銀行であり、三菱UFJ銀行、みずほ銀行と並ぶ、日本3大メガバンクの1つです。

三井住友銀行は、三菱USJ銀行に次いで、銀行業界2位のシェアを誇っています。風土は、実力主義、体育会系気質で、数字には厳しいですが、同時に、きちんと成果を出すことができれば、若い人でも出世を望むことができ、数字に厳しいからか、従業員1人当たりの収益力が高いのが特徴です。

② 三井物産

三井グループの主要会社としては、「三井物産株式会社」が挙げられます。三井物産は、本社を東京都千代田区に構える総合商社であり、三菱商事、住友商事、伊藤忠商事、丸紅と並ぶ、日本5大商社の1つです。

三井物産は、日本初の総合商社として、まだ商社という言葉すらなかった明治時代に、あらゆる商品の貿易を手掛けたことで事業を拡大していき、後に「総合商社」と呼ばれる企業形態の原型を造った先駆者となっています。戦後、一時期解体してしまいましたが、新たに「第一物産」が設立され、解体前の三井物産の業務を行っていき、各事業が成果を出し続け、1959年には全事業合同を果たしまし、これが今の三井物産となっています。

三井物産は、5大商社の中でも、特に資源、エネルギー分野に力を入れており、アメリカ・モービル石油と合弁で会社を設立したり、三井石油開発の設立、アブダビ・ダス島LNG開発契約の調印などを積極的に行い、1990年代には、サハリンIIのプロジェクト契約を調印したり、インドネシアのパイトンプロジェクトのプラント建設契約を締結するなど、資源、エネルギー分野の生産や開発に関する大きなプロジェクトを動かしてきました。また、米国三井物産や、欧州三井物産を設立するなど、早い段階で海外の取り組みを実施してきたのも特徴です。

③ 三井不動産

三井グループの主要会社としては、「三井不動産株式会社」が挙げられます。三井不動産は、本社を東京都中央区に構える不動産会社であり、戦後、不動産業界において売上1位に君臨し続けている業界最大手の会社です。

三井不動産は、「日本橋三井タワー」や、「霞が関ビルディング」、「ゲートシティ大崎」などのオフィスビル、「東京ミッドタウン」や、「ダイバーシティ東京」、「三井アウトレットパーク」、「ららぽーと」などの商業施設、「三井ガーデンホテル」や、「ザ・セレスティンホテル」などの宿泊施設、「MFLP」といった物流施設などの幅広い不動産開発事業を手掛けています。

④ SMBC日興証券

三井グループの主要会社としては、「SMBC日興証券株式会社」が挙げられます。SMBC日興証券は、本社を東京都中央区に構える証券会社であり、野村證券、大和証券と並ぶ、日本3大証券会社の1つです。

SMBC日興証券の取扱商品は、「FX」や「くりっく株365」、金などの商品取引以外のほとんどの金融商品を取り扱っており、サービスには、店舗で取引や手続きを行う「総合コース」と、インターネット上で取引を行う「ダイレクトコース」の2種類のコースが存在します。

大手の証券会社では、手数料の高いイメージを持つ人も多いかもしれませんが、SMBC日興証券は、SBI証券や楽天証券などのネット証券と同じくらいの水準の手数料となっており、ダイレクトコースでは、信用取引の手数料が無料となっています。

また、新規公開株を取得する際、取引している証券会社が幹事会社にならなければ、新規公開株を取得することができないのですが、SMBC日興証券は、幹事会社や主幹事会社を担うことが多く、特に、主幹事会社になれば、他の証券会社よりも株式を販売できる割り当て数が多くなり、新規公開株で見ると、主幹事会社が販売数の8割を握りますので、新規公開株に強いというメリットもあります。

⑤ トヨタ自動車

三井グループの主要会社としては、「トヨタ自動車株式会社」が挙げられます。トヨタ自動車は、本社を愛知県豊田市に構える自動車メーカーであり、日本国内の販売台数では長年トップに君臨し続け、売上高ランキングでも数多くある企業の中で日本一に輝いています。また、日本国内に限らず、2012年~2015年まで世界の販売台数で第1位に輝いたことがあるほど、世界的に有名な日本を代表する企業です。

トヨタ自動車は、故障や不具合が少なく、信頼性の高いことでお馴染みの日本車の中でも、特に、信頼性が高く、アメリカの会社が毎年調査している「信頼度調査」でも、常に上位を占めるほど世界から注目を集めています。また、モーターとエンジンを併用して走るハイブリットカーの燃費の良さは、世界の車の中でも1位2位を争うほどの高いレベルとなっており、こうした信頼性の高さや燃費の良さによって、世界的にも有名な日本を代表する企業へと昇り詰めました。

仕事

⑥ 東芝

三井グループの主要会社としては、「株式会社東芝」が挙げられます。東芝は、本社を東京都港区に構える電機メーカーであり、製品の製造からサービスに至るまで、多数の子会社や関連会社を形成し、東芝グループの中核に位置する大企業であるのと同時に、三井グループの構成企業の1つとなっており、田中製造所時代の1893年に三井財閥から経営支援を受けたことをきっかけに、東芝が三井グループに属することになったといった経緯があります。

東芝は、2015年に、証券取引等監視委員会に届いた内部通報をきっかけに、組織ぐるみで長年にわたって行っていた不正会計が発覚し、歴代の3社長、取締役の半数が責任を取って辞任に追い込まれたり、東芝の株価が急落、数千億円規模の損失を計上するなど、東芝が被ってしまったダメージは計り知れないものになってしまいました。

⑦ サッポロビール

三井グループの主要会社としては、「サッポロビール」が挙げられます。サッポロビールは、本社を東京都渋谷区に構えるビールメーカーであり、サントリー、キリン、アサヒに次いで、第4位の売上高を誇っています。

サッポロビールは、ルーツが北海道にあることから、北海道内での知名度は非常に高く、道内限定のキャンペーンを行うなど、北海道市場の確保に力を入れており、また、選りすぐりの原料だけで美味しい麦酒を造ることを信念として掲げ、専門の技能を持つ社員が直接生産地に赴いて、大麦やホップの栽培を生産者と畑から一緒に作るなど、特に、原料の調達にこだわりを持っているのが特徴です。

⑧ 日本製紙

三井グループの主要会社としては、「日本製紙」が挙げられます。日本製紙は、本社を東京都千代田区に構える製紙会社であり、製紙業界では、王子製紙に次いで国内第2位、世界では第8位の売上高を誇る企業となっており、三井グループに限らず、旧安田財閥が解体した後に再編した企業グループである「芙蓉グループ」にも属しています。

日本製紙は、「総合バイオマス企業」を目標として、日本国外に約17万haの広大な森林を所有しており、植えればまた収穫できるという再生可能な資源である「木」を持続的に生み出す体制を整え、原料を自ら創り出し、これまで培ってきた技術を活用して、様々な形で利用し、自然と調和し、環境にやさしい企業活動を行いながら、エネルギーやバイオケミカル、食品事業などの新規事業に積極的に取り組んでいるのが特徴です。

⑨ 富士フイルム

三井グループの主要会社としては、「富士フイルム」が挙げられます。富士フイルムは、本社を東京都港区に構える精密化学メーカーであり、カメラやデジタルカメラ、一般、エックス線写真、映画用フィルム、OA機器のほか、化粧品や健康食品を製造、販売している企業です。社名に富士がついているものの、芙蓉グループではなく、三井グループに属しており、旧岩井財閥の企業グループである「景勝会グループ」を形成しています。

富士フイルムは、写真フィルムのリーディングカンパニーとして業界を引っ張ってきましたが、2000年以降、デジタルカメラの普及とともに、写真フィルムの需要が激減してしまいましたが、今まで培ってきた技術を活用して、化粧品事業という新事業に挑戦し、同社が販売している「アスタリフト」が大ヒットしたことで、大胆な構造転換に成功し、写真フィルムメーカーとしての経営危機から脱却することができたのです。

⑩ 三越伊勢丹

三井グループの主要会社としては、「株式会社三越伊勢丹」が挙げられます。三越伊勢丹は、本社を東京都新宿区に構える小売会社であり、2008年4月に、三井グループに属する企業であった「三越」が「伊勢丹」に救済される形で経営統合した会社であり、百貨店業界のリーディングカンパニーとして、業界を引っ張っている存在となっています。

三越伊勢丹は、従業員の多様な働き方や、仕事と家庭の両立を積極的に支援しており、2014年には、厚生労働省東京労働局より、「子育てサポート企業」として認定され、育児休暇や勤務、介護休暇といった様々な制度が充実しています。

そして、定年後も働けるように、定年後再雇用制度を導入し、再雇用を希望するのであれば、65歳まで継続して勤務することができたり、キャリアやスキルを持った従業員を講師として迎え、従業員同士で学びの場を提供する「SNACK」という取り組みも行っています。

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三井グループへの就職

年収

三井グループの年収としては、当然ながら企業ごとにバラつきはあるものの、高収入を期待することができます。中でも、三井グループの代表的な企業である、三井住友銀行、三井物産、三井不動産の平均年収を見てみると、三井住友銀行の平均年収は約800万円(平均年齢36歳)、三井物産の平均年収は約1,300万円(平均年齢42歳)、三井不動産の平均年収は約1,100万円(平均年齢41歳)と、年収1,000万円超えも夢ではありません。

採用難易度

三井グループの採用難易度としては、やはり、日本を代表する大企業が多数属していることから、入社を希望する人も多いですが、採用難易度は、企業によってバラつきがあります。特に、三井物産や三井不動産、商船三井などの企業は、東京大学や京都大学、慶応大学、早稲田大学、一橋大学といった一流大学を卒業した人でないと、入社するのは極めて困難であると言われています。

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三井グループとは?どんな組織?三井グループの歴史や特徴!のまとめ

仕事

以上で、三井グループの歴史、主要会社や特徴、年収や採用難易度について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。三井をはじめ、三菱、住友といった企業グループには、戦前のそれぞれの財閥の流れを汲んだ、日本を代表する有名な大企業が属しており、財閥解体後から現在に至って、今もなお、日本経済に多大な影響力を及ぼしています。

特に、三井グループは、旧三井財閥の基礎を築き上げた、三井高利の人を大切にする精神が根底にあることで、「人の三井」と呼ばれるほど、優秀な人材の育成に力を入れ、三井が設立した企業以外にも優良な企業を支援し、様々な企業が結集したことで、三井グループという日本を代表する企業グループが形成されてきたのです。

ですので、トヨタ自動車や東芝、富士フィルムといった、社名には「三井」の冠が無くとも、実は、三井グループの一員であったのが、意外と感じる人も多かったのではないでしょうか。他にも、三井グループに属する企業は多数存在するので、これを機に、どの企業が三井グループの企業なのか調べてみて、新たな発見をしてみると面白いかもしれません。

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